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2019年~2020年営業費用売上比率と株価上昇の関連検証

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はじめに

営業費用売上比率でスクリーニングするためにPythonでEDINETを頑張った件」にて営業費用売上比率を算出してランキングにしました。このときはとにかくこの値を出すだけで終わってしまったのですが、あれから1年以上経過したためこの値と株価上昇に関係があるかを確認してみました。対象としたデータは当時営業費用売上比率が1.15以上の銘柄としました。(上記過去記事に一覧が載っているおよそ300銘柄が対象です。)

検証

2019年10月頭から2020年10月頭まででどらくらい株価が変動したかをの割合をその終値の比較で計算して、元の営業費用売上比率との相関をとります。この間に上場廃止した企業は除外します。(2社ありました)

まずは株価の変動率です。平均で1.145倍上昇していました。ヒストグラムにすると下記のようになります。大体1倍付近に集中していますが、左側より右側の裾野が広いため、上昇した銘柄のほうがそこそこ多いという結果となりました。

この中で倍以上になった銘柄は20個で上から株式会社ケアネットやフロンティア・マネジメント株式会社、メドピア株式会社、テクノクオーツ株式会社、株式会社アイ・アールジャパンホールディングスなどがありました。

こういうグラフもPythonを使うとサクッと描画できるので便利だなと思います。

そして、営業費用売上比率と株価上昇率の関係です。営業費用売上比率は2019年度10月前の値を用いて、その時点からいくら上昇したかの倍率と比較して相関係数を算出しました。それをヒートマップ化したのが下のグラフです。

相関係数はほぼ0のため、結果としては相関無しということになりました。

主要指標との比較

相関が無いので意味は無いのでしょうか?一応TOPIXと日経平均の上昇率と比較しました。同じ時期の株価上昇率はTOPIXが1.014倍(1603→1625)、日経平均が1.059倍(21885→23185)でした。ということはいずれの指標より優れており、特に日経平均のスコアより8%程度良いことがわかりました。(ただ上場廃止した銘柄を含むとトントンな感じでしょうか?)

まとめ

営業費用売上比率と株価上昇率の関係を調べました。相関は無さそうですが、TOPIXや日経平均よりよさそうということがわかりました。しかし、そこそこ銘柄数があるのでいくつか選んで買うというようになると思いますが、上のグラフを見ると下がっている銘柄もそこそこあるため、当たりはずれが出てしまうと思いますので注意が必要です。

また、今年度は例の感染症の影響で様々な需給関係が普段とは異なる状況となってしまっています。これ以前であればもう少し異なる結果が出ていたのではないかというような気もしますので今回の結果はあくまで参考程度にしてください。

※この記事は株を推奨するものではありません。あくまで株や投資は自己責任でお願いいたします。

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参考:mementoo.info

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